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年収900万円の住民税・所得税・手取り額はいくら?【2021年版】

年収900万円の住民税・所得税・手取り額はいくら?【2021年版】

年収900万円のサラリーマンの住民税、所得税、社会保険料、手取り額を計算すると、住民税は53.7万円、所得税は63.1万円、社会保険料は128万円、手取り額は655万円になります。年収や世帯構成などを変更して再計算することもできます。(2019/08/08更新)

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年収900万円の住民税・所得税・手取り額の計算結果

年収900万円のサラリーマンの場合、住民税は53.7万円、所得税は63.1万円、社会保険料は128万円、手取り額は655万円になります。

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年収900万円付近の税金と手取り額

年収900万円あたりの税金と手取り額をそれぞれ計算するとこのようになります。

年収住民税所得税手取り
895万円53.2万円62.2万円652万円
896万円53.3万円62.4万円653万円
897万円53.4万円62.5万円654万円
898万円53.5万円62.7万円654万円
899万円53.6万円62.9万円655万円
900万円53.7万円63.1万円655万円
901万円53.7万円63.2万円656万円
902万円53.8万円63.4万円657万円
903万円53.9万円63.6万円657万円
904万円54万円63.7万円658万円
905万円54.1万円63.9万円658万円

10万円刻みだとこのようになります。

年収住民税所得税手取り
850万円49.4万円54.5万円625万円
860万円50.2万円56.2万円631万円
870万円51.1万円57.9万円637万円
880万円51.9万円59.6万円643万円
890万円52.8万円61.3万円649万円
900万円53.7万円63.1万円655万円
910万円54.5万円64.8万円661万円
920万円55.4万円66.5万円667万円
930万円56.2万円68.2万円673万円
940万円57.1万円69.9万円679万円
950万円57.9万円71.6万円685万円

税金の計算内容

ここからは年収900万円のサラリーマンの住民税53.7万円と所得税63.1万円の計算内容を詳しく説明します。

給与所得控除の計算

まず、住民税も所得税も給与所得控除という仕組みがあります。

給与所得控除とは簡単に言うと

「給料もらって仕事していればスーツやカバンや靴とかでお金がかかるだろうから、その分は税金払わなくていいよ。」

という仕組みで、税金を計算するときはこの額を経費として引いてから計算して良いことになっています。

年収ごとの給与所得控除額はこのようになっています。

給与収入給与所得控除額
55万円まで全額
162.5万円まで55万円
180万円まで収入 x 40% + -10万円
360万円まで収入 x 30% + 8万円
660万円まで収入 x 20% + 44万円
850万円まで収入 x 10% + 110万円
850万円以上195万円

年収900万円の場合は850万円以上となるので給与所得控除額は195万円

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社会保険料の計算

健康保険、厚生年金、雇用保険といった社会保険料として支払った分も控除されて課税の対象になりません。

健康保険は治療費を安く済ませるための保険で、病院で治療をした時に治療費の30%の支払いで済むようになります。

厚生年金は年金の上乗せ分で、厚生年金を払っているとその分支給される年金が結構上乗せされます。

雇用保険は仕事をしていない期間にお金をもらうための保険で、加入していると失業時には失業保険が、育児休業時には育児休業給付金がもらえたりします。

このあたりの社会保険料もほとんど税金のようなものなので、税金を計算する際は収入から引いて計算することができます。

年収900万円の場合は健康保険料が44.9万円、厚生年金が78.6万円、雇用保険料が4.5万円で、社会保険料の合計は128万円となります。

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住民税と所得税の基礎控除額

住民税と所得税には基礎控除があって、この額も税金を計算する時に収入から引くことができます。

住民税の基礎控除は43万円、所得税の基礎控除は48万円となります。

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住民税と所得税の控除合計額

ここまでの控除額を合計すると、年収900万円のサラリーマンの住民税を計算する時に年収から引くことができる控除合計額は366万円となります。

給与所得控除 195万円 + 社会保険料控除 128万円 + 基礎控除 43万円 = 住民税控除額 366万円

また、所得税の控除合計額は以下の通り371万円となります。

給与所得控除 195万円 + 社会保険料控除 128万円 + 基礎控除 48万円 = 所得税控除額 371万円
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住民税と所得税の課税対象額

年収から控除額を引いた金額が課税対象額となります。

年収900万円のサラリーマンの場合、住民税の課税対象額は534万円となります。

年収900万円 - 住民税控除額 366万円 = 住民税の課税対象額 534万円

また、所得税の課税対象額は以下の通り529万円となります。

年収900万円 - 所得税控除額 371万円 = 所得税の課税対象額 529万円
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住民税、所得税、手取り額の計算

住民税の課税対象額に標準税率の税率10%を掛けて、均等割5000円を足して住民税の額を計算すると53.7万円となります。

住民税の課税対象額 534万円 x 住民税の所得割 10% + 住民税の均等割 5000円 = 住民税 53.7万円

所得税については課税対象額ごとの税率がこちらの表のようになっています。

課税対象額税率控除額
195万円まで5%なし
330万円まで10%9.75万円
695万円まで20%42.75万円
900万円まで23%63.6万円
1800万円まで33%153.6万円
4000万円まで40%279.6万円
4000万円以上45%479.6万円

課税対象額が529万円の場合は税率が20%で控除額が42.8万円なので、所得税の額を計算すると63.1万円となります。

所得税の課税対象額 529万円 x 所得税率 20% - 控除額 42.75万円 = 所得税 63.1万円

ここまでの計算で年収900万円のサラリーマンの社会保険料が128万円、住民税が53.7万円、所得税が63.1万円となるので、手取り額は655万円となります。

年収900万円 - 社会保険料 128万円 - 住民税 53.7万円 - 所得税 63.1万円 = 手取り 655万円
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まとめ

年収900万円のサラリーマンの住民税、所得税、手取り額の計算はこのようになりますが、年収や家族構成を入力して再計算する場合はこちらから計算してみてください。

年収万円
独身 / 既婚


16歳以上の子供の数
都道府県

年収以外は空でも計算できますが、それぞれ入力していただくとより正確に税金や手取り額が計算できます。

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