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年収1340万円の住民税・所得税・手取り額はいくら?【2024年版】

年収1340万円の住民税・所得税・手取り額はいくら?【2024年版】

年収1340万円のサラリーマンの住民税、所得税、社会保険料、手取り額を計算すると、住民税は91.4万円、所得税は146万円、社会保険料は191万円、手取り額は913万円になります。年収や世帯構成などを変更して再計算することもできます。(2019/08/08更新)

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年収1340万円の住民税・所得税・手取り額の計算結果

年収1340万円のサラリーマンの場合、住民税は91.4万円、所得税は146万円、社会保険料は191万円、手取り額は913万円になります。

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年収1340万円付近の税金と手取り額

年収1340万円あたりの税金と手取り額をそれぞれ計算するとこのようになります。

年収住民税所得税手取り
1335万円91万円144万円910万円
1336万円91万円144万円911万円
1337万円91.1万円145万円911万円
1338万円91.2万円145万円912万円
1339万円91.3万円145万円912万円
1340万円91.4万円146万円913万円
1341万円91.5万円146万円913万円
1342万円91.6万円146万円913万円
1343万円91.6万円146万円914万円
1344万円91.7万円147万円914万円
1345万円91.8万円147万円915万円

10万円刻みだとこのようになります。

年収住民税所得税手取り
1290万円87.1万円135万円884万円
1300万円88万円137万円890万円
1310万円88.8万円139万円896万円
1320万円89.7万円141万円902万円
1330万円90.5万円143万円907万円
1340万円91.4万円146万円913万円
1350万円92.3万円148万円917万円
1360万円93.1万円151万円922万円
1370万円94万円154万円927万円
1380万円94.8万円157万円932万円
1390万円95.7万円160万円937万円

税金の計算内容

ここからは年収1340万円のサラリーマンの住民税91.4万円と所得税146万円の計算内容を詳しく説明します。

給与所得控除の計算

まず、住民税も所得税も給与所得控除という仕組みがあります。

給与所得控除とは簡単に言うと

「給料もらって仕事していればスーツやカバンや靴とかでお金がかかるだろうから、その分は税金払わなくていいよ。」

という仕組みで、税金を計算するときはこの額を経費として引いてから計算して良いことになっています。

年収ごとの給与所得控除額はこのようになっています。

給与収入給与所得控除額
55万円まで全額
162.5万円まで55万円
180万円まで収入 x 40% + -10万円
360万円まで収入 x 30% + 8万円
660万円まで収入 x 20% + 44万円
850万円まで収入 x 10% + 110万円
850万円以上195万円

年収1340万円の場合は850万円以上となるので給与所得控除額は195万円

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社会保険料の計算

健康保険、厚生年金、雇用保険といった社会保険料として支払った分も控除されて課税の対象になりません。

健康保険は治療費を安く済ませるための保険で、病院で治療をした時に治療費の30%の支払いで済むようになります。

厚生年金は年金の上乗せ分で、厚生年金を払っているとその分支給される年金が結構上乗せされます。

雇用保険は仕事をしていない期間にお金をもらうための保険で、加入していると失業時には失業保険が、育児休業時には育児休業給付金がもらえたりします。

このあたりの社会保険料もほとんど税金のようなものなので、税金を計算する際は収入から引いて計算することができます。

年収1340万円の場合は健康保険料が66.8万円、厚生年金が117万円、雇用保険料が6.7万円で、社会保険料の合計は191万円となります。

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住民税と所得税の基礎控除額

住民税と所得税には基礎控除があって、この額も税金を計算する時に収入から引くことができます。

住民税の基礎控除は43万円、所得税の基礎控除は48万円となります。

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住民税と所得税の控除合計額

ここまでの控除額を合計すると、年収1340万円のサラリーマンの住民税を計算する時に年収から引くことができる控除合計額は429万円となります。

給与所得控除 195万円 + 社会保険料控除 191万円 + 基礎控除 43万円 = 住民税控除額 429万円

また、所得税の控除合計額は以下の通り434万円となります。

給与所得控除 195万円 + 社会保険料控除 191万円 + 基礎控除 48万円 = 所得税控除額 434万円
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住民税と所得税の課税対象額

年収から控除額を引いた金額が課税対象額となります。

年収1340万円のサラリーマンの場合、住民税の課税対象額は911万円となります。

年収1340万円 - 住民税控除額 429万円 = 住民税の課税対象額 911万円

また、所得税の課税対象額は以下の通り906万円となります。

年収1340万円 - 所得税控除額 434万円 = 所得税の課税対象額 906万円
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住民税、所得税、手取り額の計算

住民税の課税対象額に標準税率の税率10%を掛けて、均等割5000円を足して住民税の額を計算すると91.4万円となります。

住民税の課税対象額 911万円 x 住民税の所得割 10% + 住民税の均等割 5000円 = 住民税 91.4万円

所得税については課税対象額ごとの税率がこちらの表のようになっています。

課税対象額税率控除額
195万円まで5%なし
330万円まで10%9.75万円
695万円まで20%42.75万円
900万円まで23%63.6万円
1800万円まで33%153.6万円
4000万円まで40%279.6万円
4000万円以上45%479.6万円

課税対象額が906万円の場合は税率が33%で控除額が154万円なので、所得税の額を計算すると146万円となります。

所得税の課税対象額 906万円 x 所得税率 33% - 控除額 153.6万円 = 所得税 146万円

ここまでの計算で年収1340万円のサラリーマンの社会保険料が191万円、住民税が91.4万円、所得税が146万円となるので、手取り額は913万円となります。

年収1340万円 - 社会保険料 191万円 - 住民税 91.4万円 - 所得税 146万円 = 手取り 913万円
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まとめ

年収1340万円のサラリーマンの住民税、所得税、手取り額の計算はこのようになりますが、年収や家族構成を入力して再計算する場合はこちらから計算してみてください。

年収万円
独身 / 既婚


16歳以上の子供の数
都道府県

年収以外は空でも計算できますが、それぞれ入力していただくとより正確に税金や手取り額が計算できます。

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